この記事からわかること
- 米国でのGoogleマイビジネスの運用状況がわかる
- 今後どのように運用すればよいかがわかる
ここ数年日本ではMEO対策市場が急激に伸び、Googleマイビジネスを運用している店舗型ビジネスが増えています。しかし日本でGoogleマイビジネスを運用している店舗型ビジネスは飲食業界が多い現状です。そこで今回は米国の飲食店以外の業界のGoogleマイビジネスページの運用状況をご紹介します。
1．米国でのGoogleマイビジネス運用状況
1-1．ペット用品店の例
上記の画像は米国のペットショップのGoogleマイビジネスページの一部です。ご覧の通り、商品が登録されています。登録されている商品数は4個と全ての商品は登録していないようですが、商品名、価格だけでなく詳細な説明文も記載されています。
また、商品のURL記載欄にオンラインショップのURL記載し、オンラインショップへの流入も促しています。
1-2．銀行の例
上記の画像は米国の銀行のGoogleマイビジネスページの投稿欄です。ご覧の画像は6日前の投稿となっていますが、この銀行は確認できる限り毎日投稿を行っています。内容は銀行のアプリの使用方法や銀行が実施しているコロナウイルス対策など多岐にわたります。
1-3．墓地の例
上記の画像のは米国の墓地のGoogleマイビジネスページです。墓地の口コミ欄は利用した際の状況だけでなく、墓地で眠っている方へのメッセージも書き込まれます。墓地で眠られている方へのメッセージにも寄り添い、口コミの返信を行っています。
参考：Memory Gardens Memorial Park
2．まとめ
このようにGoogleマイビジネスは米国では多くの業種、業界で運用・管理されています。米国の流行が2～3年遅れて入ってくると言われている日本でもGoogleマイビジネスを業界を超えて運用することが当たり前になることはそう遠い未来ではないでしょう。
Googleマイビジネスページの運用方法やコツなどは弊社の記事で紹介していますので、是非一度ご覧ください。
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